ロードバイクには保険が、そして自転車全般に自転車保険は必須です。
今回は、なぜロードバイクに乗るうえで保険が必要なのかを解説し、まとめました。
この記事に書いてあること
ロードバイクには保険は必須
ロードバイクには保険が必須と冒頭でお話しした通り、非常に重要な要素といえます。
その保険について解説していきましょう。
自転車には保険がない
自転車には、そもそも自動車のような強制保険がありません。
つまり、無保険で自転車に乗れてしまうのです。
確かに、自転車保険を義務付けている自治体がほとんどですが、そう言った制度があっても自動車ほどの強制力がなく、購入した時点でも自転車店が加入しないと販売しない、あるいは自転車保険の証書がないと売らないということはありません。
そう言った意味で、保険が整備されているとはいいがたく、無保険で自転車に乗る方も少なくないのです。
事故はいきなり来る
自転車事故はいきなりやってきます。
警戒をしていてもある日突然加害者になってしまうことは珍しくありません。
被害者になっても加害者にはならないだろうという認識も危険です。
自転車が加害者になる
自転車が加害者になることも少なくありません。
例えば、サイクリングロードをイメージすると、自転車だけでなく、ランニングをしている人や散歩をしている人など歩行者も多くいます。
そう言った方に接触してしまうことも十分考えられるのです。
特に高速で移動しているロードバイクの場合はなおさらそう言った傾向があるといえるでしょう。
過去の高額賠償額
自転車事故の損害賠償最高額は、9,520万7082円です。
これは、夜間、小学生（11歳）が運転する自転車が、歩行者（62歳）と正面衝突したのものです。
歩行者は、事故により急性硬膜下血種、脳挫傷、頭がい骨骨折等の傷害を負い、意識障害（植物状態）等の症状を引き起こし後遺障害によって常時介護が必要になったという事故がそれに当たります。
賠償額は高額化
自転車事故の損害賠償額が高額化しています。
それは、明確に自転車側が過失責任を負うという判例が増えているからです。
損害賠償額は、損害の発生、交通事故と損害の相当因果関係によって証明されます。
しかし、そのルールが明確化されてきた昨今では、高額請求が当たり前になりつつあります。
自転車保険の選び方
こういったトラブルを軽減するためには、自転車保険が必須です。
この保険の選び方について触れていきましょう。
自分の事故に対応できるか
自分の事故に対応できるかどうかという点は選ぶうえで重要です。
家族が入っているから大丈夫というのでは、意外と対象から外れていることも少なくありません。
賠償額は最低1億以上
賠償額は最低1億円以上のものを選びましょう。先ほど触れた賠償額のものは、あくまで被害者が生きていての金額です。
これが死亡した場合は、より高額になるでしょう。未来ある子どもや一家の大黒柱の男性を殺害してしまった場合、その金額は非常に高額なものです。
おそらく1億円を超える場合も否定できません。
そう言ったことから賠償額は1億円以上のものに入っておくことをお勧めします。
高ければ、その分保険料も増しますが、万が一のことを考えつつ出費のバランスを考えるのもおすすめです。
補償範囲の確認（自分だけ・家族）
補償範囲も確認しましょう。
自分だけなのか家族を含んだものなのかを確認しておくことで、安心できる保険かどうかを判断できます。
先ほどの判例のように小学生が歩行者に衝突して被害を与えるというケースもあります。
そう言ったことが起きないように子どもがいる場合は、子どもなどの家族もカバーした保険に入るのがおすすめです。
自動車保険の特約を使う
自動車保険の特約を使うのも手です。
自動車保険に付帯して自転車保険を付けることもできます。
特約でわずかな費用アップだけで自転車の事故もフォローしてもらえるのは、かなり心強いといえるでしょう。
生命保険の特約を使う
生命保険にもこういった特約があります。
特に共済などは、安価に利用できるので負担も少なく利用できるようになるでしょう。
保険でカバーされないこと
保険でカバーされないことは、故意に起こしたものです。
たとえば、歩行者が邪魔だからぶつけたといった場合は、カバーされません。
また、保険の内容によって、通勤や通学は保証するけど、サイクリングなどのレジャーは保証しないというものもあります。
さらに、競技中に起こして相手を負傷させた場合も特別な保険が必要なケースがあります。
まとめ
自転車の保険は自治体で義務付けられているものの、必ずしも加入している場合がないというケースも少なくありません。
しかし、過去に1億円近い賠償を受けたケースもあり、賠償額は高額化の一途をたどっています。
このような状況の中、おすすめしたい自転車保険として補償範囲や補償額の十分なもの、保険の特約を利用するといった手段が挙げられます。
もし、不安であれば、今すぐ保険の内容を確認して、自分にとって十分かどうか確認し、別途必要であれば必要な保険を調べてみましょう。
